No
概要版 |
領域 |
研究主題及び内容 |
年次 |
担当 |
| h25_0106 |
教科指導 |
学習指導要領を具体化する小・中・高等学校国語科の指導法に関する研究
−学びの連続性を考慮し、単元を貫く言語活動を位置付けた授業づくり−
補助資料
研究の概要
「読むこと」領域における「小・中・高等学校国語科授業づくりガイドブック」をまとめました。どのような授業を目指し、どのような手順で授業づくりを進め
るのか、どのように単元を構想し、どのように一単位時間の授業を進めるのか、評価をどうするのかについて具体的に解説しています。授業実践例や授業づくりのための参考資料も充実しています。 |
キーワード
学習指導要領 国語科 指導法 言語活動 |
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25 |
教科領域教育担当 |
| h25_0405 |
教科指導 |
共同研究
小学校理科の学習指導要領に対応した教材開発に関する研究
−開発教材の紹介−【各領域】
発表資料１
発表資料２
補助資料
研究の概要
小学校の教員にとって、校内研究・研修の少ない理科の授業で使える「開発教材集」と、その授業での活用を示した「活用資料」を作成しました。
これらの指導資料は、学習指導要領改訂に伴い発刊された教科書に基づいたもので、観察・実験中心の理科授業の成立を目指し、授業から準備までの見通し等を示したものです。 |
キーワード
小学校 理科 学習指導要領 教材開発 |
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25 |
理科教育担当 |
| h25_0704 |
教科指導 |
小学校家庭、中学校技術・家庭の安全指導資料の作成
補助資料
研究の概要
『小学校家庭，中学校技術・家庭の安全指導資料』は，技術室・家庭科室などの実習室の安全管理および実習を円滑に進め，小学校家庭，中学校技術・家庭の指導の充実に役立てるために作成しました。
指導資料の内容は，「実習室の環境整備と管理」と「実習中の事故防止」の二つで構成しています。なお，実習中の事故防止については，小・中学校家庭では調理実習・調理活動とミシンを使用した製作実習，中学校技術では材料と加工の製作実習を中心にまとめています。 |
キーワード
小学校 中学校 技術 家庭 安全 指導資料 |
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25 |
情報・産業教育担当 |
| h25_1104 |
情報教育 |
授業における電子黒板等ＩＣＴ機器の活用実践集の作成
活用実践集
研究の概要
各校種の学習指導要領の総則には、ICT（情報コミュニケーション技術）の活用について記載されています。県内のほとんど学校には電子黒板等ICT機器が導入されていますが、小学校の約50％で週１回以下の活用にとどまっており、中学校、高等学校においては活用されていない実態が見られます。そこで、本研究は、授業の目標を達成するための活用方法、授業での活用イメージ、活用の留意点等について記載した電子黒板等ICT活用実践集を作成し、授業改善につなげようとするものです。 |
キーワード
電子黒板 ICT機器 活用実践集 |
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25 |
情報・産業教育担当 |
| h25_1602 |
特別支援 |
共同研究
「共に学び、共に育つ教育」の推進に関する研究
―「交流籍」を活用した交流及び共同学習の取組の検証を通して―
補助資料
研究の概要
本県においては、特別支援学校の小・中学部に在籍する児童生徒が、居住する地域の小・中学校に副次的な籍である「交流籍」を置き、交流及び共同学習を通じた地域とのかかわりを促進させています。
この研究は、「交流籍」を活用した交流及び共同学習の取組を踏まえ、成果と課題について明らかにするとともに、居住地校交流や居住地交流等を含めた交流及び共同学習の取組やその進め方を提示することを通して、「共に学び、共に育つ教育」の推進につなげていくものです。 |
キーワード
共同学習 交流籍 特別支援学校 |
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25 |
教育支援相談担当 |
| h25_1604 |
特別支援 |
小・中学校における特別支援教育支援員の業務推進に関する研究
−「特別支援教育支援員の手引（事例編）」の作成を通して−
補助資料
研究の概要
平成24年度に実施した「交流籍」を活用した交流及び共同学習の取組の成果と課題を検証し、計画的・組織的に推進するための要件を明らかにしました。また、
その要件に即した具体的な手立ても含め、実践のポイント等を示した「交流及び共同学習ガイドブック」を作成しました。 |
キーワード
教育支援員 業務推進 手引 |
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25 |
教育支援相談担当 |
| h25_2101 |
校内研究 |
共同研究
高等学校におけるＯＪＴの進め方に関する研究
−教員の授業力向上を目指した取組を通して−
ガイドブック
研究の概要
今後見込まれる若手教員の大量採用に伴う人材育成の必要性等、学校においては、校内研修により、今まで以上に意図的・計画的・継続的に教員としての力量を高めていくことが求められます。
この研究は、高等学校を対象とし、教員個々の自己啓発の取組を基盤としながら、同僚間での学び合いや教え合いの機会を設定する中で、校内における効果的なＯＪＴの進め方を明らかにするものです。 |
キーワード
OJT 校内研究 授業力向上 |
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25 |
教科領域教育担当 |
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