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| 岩手県内の幼稚園、小学校、中学校、高等学校、特別支援学校へ、教育センターの研修・支援・研究に関する情報を迅速にお届けします。 | |||||||||
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| ［目次］ |
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■１〔研究紹介〕平成27年度の調査・研究のテーマ及び概要について ■２〔コラム〕『face to face』 |
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| ［本文］ |
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■１〔研究紹介〕平成27年度の調査・研究のテーマ及び概要について 今年度行っている11本の研究について内容を紹介します。 ○学習指導要領を具体化する小・中・高等学校国語科の指導法に関する研究 ○中学校社会科及び高等学校地理歴史・公民科における「アクティブ・ラーニング 型授業」の進め方に関する研究 課題の発見と解決に向けて主体的・協働的に学ぶ「アクティブ・ラーニング」が 提唱されています。この研究は、学びの質や深まりを重視し、その指導を充実させて いく方法を研究し、教科・科目の特性に応じた指導例を提案することで、授業改善 に役立てようとするものです。 ○中・高等学校英語科における「話す力」を高めるための指導の在り方に関する研究 ―授業を英語で行うことを基本とした授業づくりを通して― 中・高を通して、言語活動の内容の充実のために、授業を英語で行うことが次期 学習指導要領で求められます。この研究は、生徒の「話す力」を高めるために、どの ように英語で授業を進めればよいか、その指導法や実践についてまとめたガイドブッ クを作成し、授業改善に役立てようとするものです。 ○幼稚園・こども園・保育所における子育ての支援の進め方に関する研究 ―親と子が共に育つ支援の質的充実を図るための事例集作成を通して― 現在、園以外の施設でも幼児を預かったり、長時間保育をしたり等、親の負担感 を減らす保育サービスが子育て支援として行われています。この研究では、親が子育 てに喜びや意義を見出し積極的に取り組めるような、幼稚園等教育施設だからこそ できる質的支援の在り方を事例集として提案します。 ○小学校理科の追加内容における教材と指導に関する研究 平成20年の学習指導要領改訂により、小学校理科では、学習内容が各学年で２〜 ６つ追加されました。小学校ではこの追加内容の実践研究が少なく、観察・実験が 困難な状況が見られます。この内容に焦点を当てた教材の開発や工夫に取組み、理 科の授業の一層の充実が図られるようにします。 ○児童生徒の実態に即した体系的な情報モラルの指導に関する研究 ＳＮＳの利用など新たな指導内容にも対応できる教材を収集・整理・開発して体系化 を行い、児童生徒のＩＣＴ機器活用の実態に即した情報モラル教育の見直しをします。 主体的に情報モラルの指導ができる教員を多く育成し、情報モラル教育のさらなる 充実を図ることを目的とする研究です。 ○タブレットＰＣを活用した学習指導に関する研究【長期研修生との共同研究】 将来、タブレットＰＣが各学校に導入されることを踏まえて、タブレットＰＣを 活用した指導の分類・類型化に基づく学習指導を実践的に明らかにするとともに、 協働学習を実現する教材を開発・活用して、その有効性を確かめ、タブレットＰＣ を含むＩＣＴを活用した教育の推進に資するものです。 ○通常の学級に在籍する特別な支援を必要とする児童生徒への支援の充実に関する 研究（第２年次） ―校内資源を活用した校内支援体制の確立を目指して― 特別な支援を必要とする児童生徒が通常の学級に在籍する小中学校において、校 内資源の活用や校内支援体制の構築を通して、ニーズに応じた指導実践をまとめた 事例集の作成・周知を行い、各校の校内支援体制の確立と特別な支援を必要とする 児童生徒への支援の充実を図ろうとするものです。 【長期研修生の研究】 ○高等学校「化学基礎」における学習指導要領に対応したサポート資料の作成 ○タブレットＰＣを活用した学習指導に関する研究【所員との共同研究】 |
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■２〔コラム〕『face to face 』 スマートフォンの普及が進み、職場でも従来型の携帯電話を利用している人を 見かけることは少なくなってきた。通話とメールの他にカメラ、ナビ、辞書にも なる道具であり、持ち歩くのを忘れてしまったときには不安を感じてしまう。20 年前の昔を思い出してみると、なくてもそれなりに連絡を取り合えていたように 思うが、今はないと生活に困る道具の一つになってしまった。スマートフォンが ある今の時代の子どもたちは、コミュニケーションの道具として友達同士の連絡 に使い、学校での出来事や趣味の話などの情報交換を盛んに行っている。学校や 地域で一緒にいる人たちとは異なるネットのグループに入っている場合もあり、 それはそれで不安材料となっている。また、文字中心のコミュニケーションにお いて相手に気持ちが伝わらずトラブルになる事例も聞こえてくる。技術の進歩は 私たちの生活を豊かにしているが、一方で問題の原因になっている。やはりコミ ュニケーションはface to faceを基本として行っていきたいものである。 |
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| 教育センターニュース 第91号／発行元 岩手県立総合教育センター |